ＩＰＣＣなど人為説を喧伝する勢力は、人為説を補強するためのグラフをいくつも用意して「根拠」として主張している。だが、これらのグラフの中にインチキが多いことを、リバタリアン系の経済分析者であるマイク・シェドロック（Mike Shedlock）が最近指摘している。彼は、米国の人為説の主張者たちが近年の地球温暖化の根拠として挙げている５つのグラフについて、いずれもグラフの始まりの年次を恣意的に選ぶことで、それ以前の反対の傾向を隠し、もっと長期的な グラフだと温暖化の傾向にならないものを、短い期間のグラフにすることで温暖化しているかのように歪曲していると指摘している。以下、彼が書いた「Glob al Warming Fraud Exposed In Pictures」のページの内容に沿って説明する。 １つ目（U.S. Heat Waves）は、米国での年間の熱波の発生回数が１９６０年代から増え続けているグラフだが、１９６０年からでなく１９００年からのグラフを見ると増減しつつの横ばい状態味で、１９３０年ごろにかけていったん増えた後に大きく減り、１９７０年ごろから再び増えている。１９００年からのグラフだと温暖化していないことになってしまう。温暖化していると歪曲するためにグラフの起点を１９６０年にした観がある。 ２つ目（U.S. WildFires）は、米国での年間の山火事の発生回数が１９８５年ごろから増える傾向であること。これも、もっと長く１９１６年からのグラフを見ると、１９２２年から１９３０年ごろにかけて急増し、その後１９６８年にかけて減り続け、その後は１９８５年ごろまで横ばいで、その後少しずつ増えている。この最後の少しずつ増えている部分だけを取り出し「山火事が増えている」と誇張している。 ３つ目（Arctic Sea Ice Extent）は、北極海での氷域が１９７９年から縮小傾向にあること。これも１９７０年からのグラフを見ると、１９７０－７９年に氷域が急拡大しており、それを見せると「温暖化によって氷域が縮小している」と言えなくなるので７８年以前を隠している。 ４つ目（U.S. Sea Level）は、米国ＮＹの海面が１９２０年代から上昇傾向であること、これは、２万年前からのグラフを見ると、人類が温室効果ガスをほとんど排出していなかった産業革命前の方が急速に海面が上昇し、最近の千年ぐらいはむしろ以前に比べて少しずつしか海面が上昇していない。２万年間のグラフを見せると海面上昇が人為排出と関係ないことがバレるので、産業革命後だけの状況を見せている。 ５つ目（WaVerly Ohio）は、オハイオ州の町で最高気温が華氏９０度（摂氏３２度）以上になる年間の日数が１９５５年から増加傾向であること。これも、１８９０年からのグラフを見ると、むしろ日数は減る傾向にある。これらの例ではいずれも、本当は人為説が正しくないことを示しているグラフが、開始年次の恣意的な選択により、人為説が正しいかのように思わせるグラフとして使われている。非常に悪質な、現実と異なる結論への誘導である。これを見ても人為を喧伝するマスコミやＩＰＣＣの詐欺的な専門家たちに対する怒りを感じない人、この件で私を攻撃してくる読者は、ひどく洗脳されてしまっている。マスコミや専門家（詐欺師）に騙されて温暖化対策が急務だと叫ぶ運動家たちは哀れだ。 自分が間抜けなことをやっていると気づかず、そのように指摘する人を逆切れ的に間抜け扱いするので、さらに哀れだ。 フィンランドで今年６月に発表された「No Experimental Evidence for the Significant Anthropogenic Climate Change.（人為が大きな気候変動を引き起こすと考えられる証拠がない）」と題する論文によると、ＩＰＣＣは低層の雲が気候に与える影響を無視し、それによって気候変動に対する人為の影響を実際の１０倍に見積もっていた。人為が地球を温暖化した度合いは歴史の全体で摂氏0.01度以下であり、気候変動の原因の大半は人為でなく、地球の磁場の変化で太陽から降り注ぐ微粒子（銀河宇宙線）の量が変わり、微粒子を核として発生する雲の量が変わることによる地表の温度変化であると論文は結論づけている。 今年６月に発表された神戸大学の論文「地磁気逆転途中に冬の季節風が強化していた」も、同様の結論を出している。 フィンランドや神戸大学での研究結果は、人為説を覆しうるものとして重視されるべきだったが、政治的に人為説を誇張する動きの中でほとんど無視されている。人為説を否定する方向の学説は、政治的に無視ないし揶揄されてきた。無視や揶揄を批判する学者も攻撃され、研究費が回ってこなくなるなど学術界でほされてしまう。出世したい小役人な学者ほど「ご無理ごもっとも」的に人為説を受け入れ、人為説を批判する者を率先して攻撃することで出世していく。専門家の９７％が人為説を「正しいと考えている」と報じられている。９７％の大半は「小役人」であり、人為説を「正しい」と考えているのでなく「ご無理ごもっとも」と考えている。
権威筋とその（うっかり）傀儡勢力は、新たな科学的な論証が出てきても無視し、人為説の再検証を阻止し、人為説が正しくない可能性が高まっていることを隠して「人為説はすでに確定しており絶対的に正しい」というプロパガンダを人々に信じ込ませている。このひどい状況は２０年ほど続いており、人為説をめぐる状況は全く科学的でなくなり、全体主義もしくは悪質な新興宗教になっている。全体主義や新興宗教を敵視し、科学的な態度を自称する左翼やリベラル、共産党の人々が、人為説を確定した無誤謬なものと頑固に考えていることは、彼らの思考停止した教条主義的な浅薄さを示している。 専門家の中には、このひどい状況を変えるべきだと思っている人々もいる。今年９月の国連総会に合わせて、世界の気候学や関連の学者たち５００人が連名で「There is no climate emergency（気候変動で危機が起きることはない）」と題する書簡を国連事務総長あてに出した。書簡の概要は以下のとおりだ。ＩＰＣＣの気候変動のモデルは欠陥の多い不適切なものだ。実際の温暖化の傾向はモデルの予測の半分以下であり、こんな未熟なモデルを使って政策を立てるべきでない。このモデルに基づいて何兆ドルもの費用をかける温暖化対策をやるのは浪費であるだけでなく、世界経済を破壊する危険な行為だ。気候変動が人類の危機につながるという人為説の主張は間違っており、科学でなく政治に基づいた動きだ。もっと科学的にやるべきだ。人為説が毒物として扱う２酸化炭素は、実のところ植物の繁茂など人類に有益な存在だ。莫大な金をかけて２酸化炭素を減らすのはやめるべきだ。温暖化がハリケーンや洪水や干魃を増やしていると考えられる統計的な根拠もない。 私から見ると、この書簡の主張は全く正しい。温暖化人為説と、それを（軽信して）推進する人々は、人類にとって害悪である。２酸化炭素でなく、人為説こそが毒物だ。しかし、世の中の「常識」や、「事実」として報じられていることは、これらと正反対の方向だ。人為説は、歪曲的なプロパガンダの典型だ。ものごとの事情を詳しく調べる人々は歪曲に気づきうるが、そのような人は少数だ。 ここまで、地球温暖化問題の根幹にある人為説が歪曲であることを書いた。なぜ、この歪曲が根強く行われているのか。歪曲を主導するのは科学者でなく政治勢力だろう。科学者は下っ端だ。マスコミや学術界を動員して何十年も歪曲を維持するのは軍産複合体の特有のやり方だ。歪曲の手口から見て、人為説や温暖化問題の黒幕は軍産である。軍産は、何のために温暖化問題をやっているのか。長くなったので、そのあたりの考察は次回に書く。
